太陽光発電とは,自然にいいのか調べてみました。

　2009年以降、太陽光発電は急速な伸びを示しました。きっかけは、家庭で使い切れなかった電気を、電力会社が高い価格で買い取ることを義務づけた制度の創設でしょう。

さらには、2011年の東日本大震災と原発事故で、一気に太陽光発電への注目が高まりました。国が再生可能エネルギーの主力電源化を掲げたことで、「太陽光バブル」とまで呼ばれる状況につながっていったそうです。

一時期よく太陽光発電のイベントスーパーで見た記憶がありますね

2009年には、余剰電力買取制度がスタートします。家庭などにおける太陽光発電で余った電気を、電力会社が10年間、一定の価格で買い取ることを義務づけた制度です。

当時の売電価格は1kWhあたり48円と、2023年度の買取価格16円の3倍の価格でした。（10kW未満）一定期間売電収入が保証されることで、初期コストを回収してもらおうという狙いです。

さらに国は、太陽光発電システムを導入する際の補助金制度も再び設けました。こうした結果、太陽光発電を導入する家庭が急増し、販売業者も相次いで誕生します。

今の価格の３倍以上の金額で値段で買われていたんだね。ということは現在の収入は３分の1ってこと？💦

2011年の東日本大震災と原発事故は、太陽光発電の導入を加速させました。原発にかわるエネルギー源として改めてその価値を見出されたためです。

また、原発事故後、福島の農家が相次いで太陽光発電を始めました。福島の農作物がなかなか売れず、土地を遊ばせておくぐらいなら太陽光発電で地域を再生しようという機運が高まったからです。飯舘村の農家でつくる「飯舘電力」は、その代表格といえるでしょう。

この年、制度面でも大きな変化がありました。太陽光発電導入の補助金に「キャップ制」という仕組みが設けられます。これは、補助金が受けられる対象を、一定の設置費用を下回った設備に限定するというものです。この仕組みは太陽光発電設備の普及を狙いとしています。

固定価格買取制度（FIT法）が2017年に改正されました。背景には、国が想定していた以上に太陽光発電設備が急増したことがあります。固定価格買取制度が始まって以降の年平均伸び率は29％にものぼります。それまでの伸び率が一桁であったことを見ても急速な普及が進んだことが分かるでしょう。

太陽光発電の固定価格買取を電力会社に義務づける原資となっているのは、電気料金に上乗せされている再エネ賦課金と呼ばれるお金です。国には増え続ける国民の負担を抑制したいという思いがありました。再エネ賦課金が始まって以降5年間で、この再エネ賦課金は10倍に跳ね上がり、1家庭毎月792円（300kWh/月）の負担になっていたからです。

改正されたのは、発電事業の継続性を見られるようになった点です。それまで、発電効率や設置条件など、設置にかかる条件のみだったものが、しっかり長期的に運用されるように事業（運用）内容全体の計画性も審査されるようになりました。

現在の電力会社はどういう状況なの？