日本の人口減少でこれから起きること

どうも、おはよう、こんにちは、こんばんわミギーです。

さて、みなさん日本は少子高齢化社会だとみなさん知っていますか?

これから人口が減っていくじゃどうなるの?ニュースでもあまり見ない気になるという方にオススメの本のご紹介ととなります。

これから日本の人口が減るとどうなるか見てみよう♪

最近見た未来の年表について、書いていきたいと思います。

簡単にいうと近い将来日本は、下記のようになるだろうと作者の河合 雅司さんは予期しています。

2022年 一人暮らしの社会が本格化

2023年 企業の人件費がピークとなり経営を苦しめる

2024年 3人に1人が65歳以上の超高齢化社会へ、介護や医療に負担が増大

 超高齢社会とは、65歳以上の人口の割合が全人口の21%を占めている社会を指します。この割合は、次の式で求めることができます。

老年人口(高齢者人口)÷総人口×100

 国全体の高齢化率は、先進国の方が高く、発展途上国の方が低くなる傾向があります。高齢化率が高い国としては、スウェーデン、ドイツ、フランス、イギリス、アメリカ合衆国などが挙げられますが、これらのどの国よりも、日本の高齢化率は高いのです。現在の日本は、世界に先駆け、超高齢社会に突入していることになります。

グラフ1:日本の人口推計と高齢化率の推移を示したグラフ。2060年には高齢化率は約40%を見込むことを示す

日本の超高齢社会の特徴 | 健康長寿ネット (tyojyu.or.jp)

2025年 東京の人口も減少へ

2026年 認知疾患者が700万規模に

2027年 輸血用血液が不足する

2030年 百貨店や銀行、ホームも地方から消える

2033年 全国の住宅3戸に1戸が空き家になる

2035年 未婚大国が誕生する

2040年 自治体の半数が消滅の危機に

こちらの本は、2016年からのことを書いていたので少なくとも6年前には書かれていた本です。

実際人は減っていますが、ここからどうなるかという予測が書かれています。

では、どうすればいいのか?対策としては下記のようなことが書かれています。

1.お見合いの復権 結婚支援を行う。

2.子供の給付額に差をつける

第二子 所得税や税金の控除 第三子に1000万の支給を行う。

3.社会保険の改善を行う。例えば、社会保険制度は残しなくなった際に、公費負担分を国に返す。残りは相続という形をとる。

4.会社で働ける年齢を70-75歳まで引き上げる。

こういった対策などを取ったらどうかなどの案がありました。

実際には海外からの移住者などを増やしたりしてもその人たちも高齢化しますし、日本人自体は減っていきます。地方自治体も合併などが進みインフラの設備に関してもいまの便利さを維持できる場所は限られてきます。

自分が住んでいる日本がどういう状態を予想した本だったのですごく考えさせられました。

皆さんもよければ、見てみてはいかがでしょうか?

未来年表

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