【2026年最新版】外国株を10年間持つならどの企業？初心者におすすめの米国株15社と失敗しない選び方を徹底解説！

「今から外国株を購入するなら、どの企業がよいのだろうか？」

「アマゾンやアップルは有名だけれど、すでに株価が上がりすぎているのでは？」

「配当金をもらう投資と、将来株価が上がる企業に投資するのでは、どちらがよいのだろう？」

株式投資を始めると、このような疑問が生まれると思います。

私自身も資産形成を続けながら、日本株の高配当企業だけでなく、海外の成長企業にも注目しています。そこで今回は、10年以上保有することを前提に、アマゾン、アップル、ビザ、マイクロソフト、Google、ペプシコなど、世界的に知られる15社を比較してみました。

今回のテーマは、短期間で株価が2倍になる企業を当てることではありません。

「10年後も社会から必要とされ、利益を生み出し、株主に価値をもたらす可能性が高い企業はどこか？」

この考え方を中心に、初心者にも分かるように解説していきます。

※この記事は2026年10月27日時点で確認できる公表情報に基づく投資研究です。業績の参照時点は企業ごとに異なります。10年間の業績や株価を保証するものではなく、特定銘柄への投資を勧誘するものでもありません。

1. 最初に結論！外国株を10年間保有するなら何を重視する？

私は長期保有する外国株を選ぶ際、次の6つを重視したいと考えています。

1. 10年後も商品やサービスに需要があるか
2. 売上高だけでなく、利益も増やせるか
3. 他社が簡単に真似できない強みがあるか
4. 借入金や設備投資の負担に無理がないか
5. 現在の株価が将来の利益に対して高すぎないか
6. 配当金だけでなく、株価上昇も含めて考えられるか

例えば、アマゾンは配当金を支払っていません。しかし、通販、クラウド、広告といった事業が成長すれば、将来の企業価値が高まる可能性があります。

一方、ペプシコは長年配当を増やしてきた企業です。アマゾンほどの急成長を期待する企業ではありませんが、飲料や食品という日常的な需要を持っています。

どちらが優れているかは、投資目的によって違います。

10年後の資産額を増やしたいのか、それとも毎年受け取る配当金を増やしたいのか。まずは、この違いを理解することが大切です。

2. 成長株と高配当株の違いを理解しよう

外国株には大きく分けて、成長株と高配当株があります。

成長株とは、企業が稼いだ利益を事業拡大や研究開発などに回し、将来さらに大きくなることを目指す企業の株式です。

例えば、アマゾンはAI向けデータセンターや物流設備に巨額の投資を行っています。投資によって将来の利益が増えれば、株価上昇につながる可能性があります。

高配当株とは、企業が利益の一部を株主に積極的に還元する株式です。

例えば、ペプシコは2026年まで54年連続で年間配当を増やしています。長期的に配当を受け取りながら、株価成長も期待する投資が考えられます。

ただし、配当金は銀行預金の利息とは異なり、企業の判断や業績によって減る場合があります。

なお、成長株と高配当株は完全に分かれているわけではありません。マイクロソフトやビザのように、事業を成長させながら配当を増やしている企業もあります。

3. 初心者が注目したい外国株15社を一覧比較

今回は、米国株を中心に15社を比較しました。

私が今回、特に比較したいのはMicrosoft、Visa、Alphabet、Amazon、Costco、PepsiCoの6社です。

それぞれ利益の生み出し方が違うため、企業分析の勉強にも向いています。

4. Microsoft（MSFT）｜10年後も企業が使い続けるサービスを持つ会社

マイクロソフトは、WindowsやOfficeなどで知られる世界的なIT企業です。

特に強いのは、企業が簡単には使うのをやめられないサービスを多数持っていることです。

例えば、会社でWord、Excel、Teams、クラウドサービスなどを利用している場合、別のシステムに変更するには費用や手間がかかります。

このような仕組みは、企業にとって安定した収益につながりやすい強みです。

さらにMicrosoft AzureというクラウドサービスやAI関連製品も展開しています。

2026年4〜6月期の売上高は前年同期比18％増の900億ドル、営業利益も18％増でした。

10年後に期待すること

AIが企業の仕事に組み込まれるほど、クラウド、情報管理、業務ソフトなどの需要が増える可能性があります。

一方、AI設備への巨額投資が必ずしも利益増加につながるとは限りません。競争による価格引き下げや設備投資負担には注意が必要です。

長期投資での注目点：企業向けの継続収入、クラウド成長、AI投資の採算。

5. Visa（V）｜世界中で買い物が増えるほど成長機会が広がる

ビザは世界的な決済ネットワーク企業です。

ここで重要なのは、ビザが一般的な銀行とは違うという点です。

銀行はお金を貸して利息を得たり、貸したお金が返済されないリスクを負ったりします。

一方、ビザは主に決済ネットワークを提供することで収益を得ています。

例えば、消費者がカードを使って店舗で支払いをする場合、ビザのネットワークが取引を処理する仕組みの一部を担います。

世界で現金からカードやデジタル決済への移行が進めば、ビザの事業機会も広がります。

2026年4〜6月期の純収益は前年同期比14％増でした。

なぜ10年保有の候補になる？

決済は一度きりの買い物ではなく、毎日の生活で繰り返されます。

食品、家電、交通、旅行、ネット通販など、世界中の消費活動が市場になります。

ただし、決済手数料への規制、競合企業との競争、新しい決済技術などは重要なリスクです。

また、事業が優秀でも、株価が高すぎれば投資収益が低くなることがあります。

長期投資での注目点：世界の決済取扱高、決済件数、利益率、株価の割高感。

6. Mastercard（MA）｜Visaと比較したいもう一つの決済企業

マスターカードもビザと同様に、世界的な決済ネットワークを提供する企業です。

2026年4〜6月期の純収益は前年同期比14％増でした。

ビザとマスターカードの強みは、世界中でキャッシュレス化が進むことで成長機会が生まれる点です。

ただし、両社を保有したからといって十分に分散できるわけではありません。どちらも決済業界の企業であり、規制や消費動向といった共通のリスクがあります。

初心者の方がこの2社を比較するときには、売上成長率、利益率、予想PERなどを見ると理解が深まります。

長期投資での注目点：ビザとの成長率比較、決済事業の競争力、購入価格。

7. Alphabet（GOOGL）｜Google検索だけではない成長企業

AlphabetはGoogleの親会社です。

主な事業はGoogle検索、YouTube、クラウド、AIなどです。

Googleで検索する際に利用者が直接料金を支払わなくても、企業が広告費を支払うことで収益が発生します。

YouTubeにも広告や有料会員サービスがあり、複数の収益源を持っています。

2026年4〜6月期には売上高が前年同期比24％増の1,198億ドルとなりました。

Google Cloudの売上高も前年同期比82％増と大きく成長しています。

最大の注目点はAI

AIが普及すれば、検索サービスやクラウド事業が進化する可能性があります。

一方で、AIによって検索方法そのものが変わり、従来型の検索広告ビジネスに悪影響を与える可能性もあります。

また、各国の独占禁止法やデータ規制も重要なリスクです。

長期投資での注目点：検索広告の収益力、Google Cloudの利益、AIとの競争。

8. Amazon（AMZN）｜通販企業から巨大なITインフラ企業へ

アマゾンと聞くと、多くの人はネット通販を思い浮かべるのではないでしょうか。

しかし、アマゾンの強みは通販だけではありません。

AWSというクラウドサービス、広告事業、物流、会員サービスなど、複数の成長分野を持っています。

2026年4〜6月期の売上高は前年同期比20％増の2,006億ドルでした。

AWSの売上高は前年同期比37％増、全社の営業利益は43％増となっています。

ただし、非常に重要な注意点があります。

直近12か月のフリーキャッシュフローは約76億ドルのマイナスでした。AIやデータセンターなどへの巨額の設備投資が背景にあります。

また同四半期の純利益には、投資先の評価益など本業以外の要因が大きく含まれています。利益成長を評価するときは、純利益だけでなく営業利益も確認するべきです。

10年後の成長は期待できる？

私はAWSとAI、広告事業の成長が重要だと考えています。

ただし、多額の投資が10年後の利益につながるかどうかは不確実です。

長期投資での注目点：AWSの利益、広告成長、設備投資回収、フリーキャッシュフロー。

9. Apple（AAPL）｜世界的ブランドとサービス収入

アップルはiPhone、Mac、Apple Watchなどで知られる企業です。

大きな強みは、購入した端末から継続的な利用につながる仕組みを持っていることです。

例えばiPhoneを使う人が、iCloudや各種サービスを継続して利用すれば、アップルは端末の販売以外からも収益を得られます。

2026年4〜6月期の売上高は前年同期比16％増、1株当たり利益は29％増でした。

一方で、iPhoneの販売動向、中国市場、AI競争などが重要な課題です。

株価が企業の利益成長を大きく上回って上昇すると、将来の投資収益が低くなる可能性があります。

長期投資での注目点：サービス収益、端末の販売台数、顧客維持率、株価評価。

10. Costco（COST）｜私が小売業の視点から注目する企業

コストコは会員制の大型小売企業です。

一般的なスーパーとの大きな違いは、商品販売だけでなく会員から年会費を受け取る仕組みを持っていることです。

私自身、食品スーパーで働いているため、コストコのビジネスモデルには特に興味があります。

小売業は売上が増えても、人件費や物流費、仕入原価の上昇によって利益が圧迫されることがあります。

しかしコストコには、会費収入という一般的な小売企業とは異なる収益源があります。

2026年8月期の年間純売上高は前年比10.1％増、約2,972億ドルでした。

また、会員向けサービスの価値を高めることで、継続的な来店や購入を促せる仕組みがあります。

それでも注意したい点

コストコは優れた小売企業ですが、株価に成長期待が大きく織り込まれることがあります。

小売企業の評価を考えるなら、売上高だけでなく既存店売上、会員更新率、営業利益率、PERを確認したいところです。

長期投資での注目点：会員数、会員更新率、既存店売上高、海外出店、株価の割高感。

11. Berkshire Hathaway（BRK.B）｜一社でさまざまな事業を保有

バークシャー・ハサウェイは保険、鉄道、エネルギー、製造業などさまざまな事業を持つ企業です。

さらに他社の株式にも投資しています。

そのため、一般的な単一事業の企業とは違う特徴があります。

2026年6月末時点で、保険・その他事業が保有する現金や短期米国債などは約3,592億ドルに上りました。

大きな資金力は強みですが、企業規模が大きくなったことで、今後も高い成長率を維持できるとは限りません。

また、株式投資の損益によって会計上の純利益が大きく変動することがあるため、本業の営業利益を確認することが重要です。

バークシャーは現金配当を支払っていないため、配当目的ではなく長期的な企業価値の成長を狙う銘柄です。

長期投資での注目点：営業利益、保険事業、現金・投資資産、資本配分。

12. PepsiCo（PEP）｜54年連続増配の食品・飲料企業

ペプシコはペプシなどの飲料や、レイズ、ドリトスなどのスナック菓子を展開しています。

生活に身近な食品・飲料を扱うことは、需要の安定性という点で強みがあります。

2026年には54年連続の年間増配を達成し、年間配当の年率換算額は1株5.92ドルとなっています。

ただし、原材料費の上昇や健康志向の変化、消費者の節約志向などは課題です。

生活必需品を扱っているからといって、必ず毎年利益が増えるわけではありません。

長期投資での注目点：販売数量、価格改定、営業利益率、配当性向。

13. Procter & Gamble（PG）｜日用品の世界的企業

P&Gは洗剤、紙おむつ、ヘアケア、衛生用品などを扱う企業です。

日用品は景気が悪くなっても一定の需要があるため、長期投資では比較的理解しやすいビジネスです。

ただし、消費者がより安い商品に乗り換えたり、原材料が値上がりしたりすると利益が圧迫されます。

また、安定性が高い企業は多くの投資家から評価されるため、株価が割高になることもあります。

長期投資での注目点：ブランド力、値上げの継続性、販売数量、利益率。

14. McDonald’s（MCD）｜世界中に店舗を持つ外食企業

マクドナルドの特徴は、世界的なブランドだけではありません。

フランチャイズ事業によって、加盟店からのロイヤルティや賃料などを得る仕組みも重要です。

この仕組みは、すべての店舗を自社運営する企業とは異なる利益構造を生み出します。

ただし、人件費、食材価格、消費者の節約志向などの影響を受けます。

また、外食市場では競争が続くため、世界的なブランドでも成長が保証されるわけではありません。

長期投資での注目点：既存店売上高、フランチャイズ収益、海外展開、株価評価。

15. Realty Income（O）｜毎月配当が特徴の米国REIT

リアルティ・インカムは、商業施設などを保有し、賃料収入を得る不動産投資信託です。

毎月配当を行う企業として知られています。

2026年4〜6月期の1株当たりAFFOは前年同期比3.8％増でした。

AFFOとは、不動産事業の配当余力を評価するために用いられる指標です。

通常の事業会社と異なり、REITは利益だけで配当性向を判断すると実態を正しく把握できないことがあります。

一方、金利上昇や借入負担、不動産価格の下落がリスクです。

長期投資での注目点：AFFO、稼働率、借入金、テナントの信用力。

16. NNN REIT（NNN）｜長期賃貸契約と増配実績

NNN REITも商業施設などを保有する不動産投資信託です。

長期の賃貸契約と継続的な配当を重視する投資家に注目される企業です。

2026年の四半期配当は前半の1株0.60ドルから、後半は0.62ドルへ増額されています。

ただし、REITは金利上昇や不動産市況の影響を受けます。

リアルティ・インカムとNNN REITは同じ不動産業界に属するため、両方を保有しても十分な業種分散になるとは限りません。

長期投資での注目点：AFFO配当性向、物件稼働率、借入金の返済期限。

17. Duke Energy（DUK）｜生活に必要な電力を供給

デューク・エナジーは米国の大手電力会社です。

電気は家庭や企業にとって欠かせないインフラです。

さらにAI向けデータセンターの拡大などによって、電力需要が増える可能性があります。

ただし、電力需要が増加するだけで利益が自動的に伸びるわけではありません。

発電所や送電網の設備投資には巨額の費用が必要で、電力料金には規制もあります。

長期投資での注目点：電力需要、設備投資計画、借入金、料金規制。

18. Chevron（CVX）｜エネルギー需要と景気変動を考える

シェブロンは石油・天然ガスなどのエネルギー事業を展開する企業です。

エネルギーは世界経済に欠かせませんが、原油価格や天然ガス価格は大きく変動します。

例えば原油価格が大きく下がれば、販売量がそれほど変わらなくても利益が減少することがあります。

高配当だからといって、毎年安定して利益が増える企業とは限りません。

長期投資では配当の維持力に加え、資源価格の下落局面でも財務健全性を保てるかが重要です。

長期投資での注目点：原油価格、フリーキャッシュフロー、負債、設備投資。

19. 結局、初心者が10年間保有するならどの企業を優先したい？

ここまで15社を紹介しましたが、15社をすべて保有する必要はありません。

私なら、長期投資の目的に合わせて、次のように分類します。

長期成長を狙う個別株として、特にMicrosoft、Visa、Alphabet、Amazon、Costcoを詳しく比較したいと考えています。

ただし、これらは現在の株価が必ず割安だという意味ではありません。

むしろ、優れた企業だからこそ株価が高く評価されている可能性があります。

20. 初心者が覚えておきたいPER・配当性向・フリーキャッシュフロー

企業分析では、専門用語が難しく感じることがあります。

しかし、最初は3つだけでも覚えておくと役立ちます。

PERとは？

PERは「株価が1株当たり利益の何倍で取引されているか」を表します。

例えば株価が3,000円、1株当たり利益が100円ならPERは30倍です。

PERが高い企業には将来の成長期待が織り込まれていることがあります。ただし、PER30倍だから割高、10倍だから割安と単純に判断することはできません。

配当性向とは？

配当性向は、企業が利益の何％を配当金として株主に還元しているかを示します。

例えば1株当たり利益が200円で、年間配当が80円なら配当性向は40％です。

配当性向が高すぎると、利益が減少したときに減配が必要になることがあります。

ただしREITなどでは異なる指標も重要になります。

フリーキャッシュフローとは？

フリーキャッシュフローとは、簡単にいうと、事業で生み出した現金から設備投資などを差し引いたお金です。

企業が利益を計上していても、設備投資に多額の現金を使っていれば、自由に使える資金が少ない場合があります。

アマゾンのように大きな成長投資を行う企業では、将来の利益を生み出す投資なのか、資金負担が重くなりすぎているのかを確認する必要があります。

21. 10年間の運用でどのくらい資産が増える？

ここで100万円を外国株に投資する例を考えてみます。

仮に年間リターンが3％、5％、7％、10％だった場合、10年後の資産額は次のようになります。

この計算は、毎年同じリターンが得られ、利益が再投資されると仮定した複利計算です。

実際の株価は毎年一定の割合で増えるわけではなく、大幅に上昇する年も下落する年もあります。

また、10年間の投資成果がマイナスになる可能性もあります。

特に個別株の場合、企業の競争力が失われると、市場全体が上昇していても株価が低迷することがあります。

重要なのは、年10％の利益を目指すことではなく、無理のない投資金額で長期的に続けられる方法を選ぶことです。

22. 外国株で絶対に知っておきたい為替リスク

外国株への投資では、企業の業績だけでなく為替相場も影響します。

例えば100万円を投資し、米国株のドル建て価格が10年後に50％上昇したとしましょう。

為替が変わらなければ円換算で約150万円になります。

しかし、その間に円高が進めば、ドル建ての株価が上がっても円換算した利益は小さくなります。

逆に円安になれば、円換算の資産額が増えることもあります。

つまり外国株では、企業そのものの成長と為替変動を分けて考えることが重要です。

私は、為替を正確に予測して売買することは難しいと考えています。

そのため、初心者の方がまとまった資金を一度に外国株へ投資する場合、購入時期を分けることも選択肢になります。

ただし、分割購入によって必ず有利な価格で買えるわけではありません。

23. 新NISAで外国株を買うときの注意点

日本の新NISAでは、成長投資枠を利用して一定の外国株式を購入できます。

2026年10月時点の制度では、年間の成長投資枠は240万円、生涯の成長投資枠の非課税保有限度額は1,200万円です。

日本国内の譲渡益課税が非課税になることは大きなメリットですが、米国株の配当金については、NISAでも原則として米国の源泉税10％がかかります。

また、NISA口座の損失を特定口座などの利益と損益通算することはできません。

配当収入を重視する人は税金の違いにも注意したいところです。

24. 個別株とインデックス投資ならどちらがよい？

初心者の方にとって、私はこの比較が非常に重要だと思います。

例えばMicrosoft、Amazon、Apple、Alphabetなどの企業は、米国の主要な株価指数に組み入れられています。

そのため、S&P500や全世界株式などのインデックスファンドを保有していれば、すでに間接的に投資している可能性があります。

個別株を追加購入する場合は、同じ企業への投資割合を高めることになります。

また、インデックスファンドでは企業が業績不振になっても、指数のルールに従って構成銘柄が入れ替わる場合があります。

一方、個別株では自分で決算を確認し、保有を続けるか判断する必要があります。

私なら、初心者が最初から15社の個別株を購入するよりも、インデックスファンドを中心にして、興味のある企業を少数保有する方法を検討します。

これは企業分析の勉強にもなりますし、個別銘柄への集中を抑えることにもつながります。

25. 10年間保有するなら毎年何を確認する？

「長期投資だから10年間何もしなくてよい」という考え方には注意が必要です。

売買を頻繁に行う必要はありませんが、企業の成長が続いているかは確認したいところです。

私なら半年から1年ごとに、次の項目をチェックします。

特に注目したいのは、購入したときの理由が変わっていないかということです。

例えば「Googleの検索事業はこれからも成長する」と考えて投資したのであれば、検索広告やAI関連事業の収益がどう変化しているかを確認するべきでしょう。

一方、株価が一時的に下落しただけで、企業の競争力や利益成長が維持されているのであれば、必ずしも売却する理由にはなりません。

逆に企業の成長性が失われた場合は、10年間保有する予定だったとしても投資方針を見直す必要があります。

26. まとめ｜10年後も利益を生み出す企業に投資したい

今回は外国株を10年間保有することを前提に、世界的な企業15社を紹介しました。

私が今回の分析で特に感じたのは、企業が有名だから株価が上がるわけではなく、配当金が高いから安全というわけでもないことです。

アマゾンにはクラウドやAIの成長機会があり、マイクロソフトには企業向けソフトウェアの継続収入があります。

ビザやマスターカードは世界のキャッシュレス化から収益機会を得られ、アップルにはブランド力とサービス事業があります。

コストコは会員制ビジネス、ペプシコは食品や飲料、リアルティ・インカムは賃料収入という、それぞれ異なる特徴を持っています。

私は、長期投資で最も大切なのは「今一番人気のある株」を探すことではなく、10年後にも競争力を持ち、利益を生み出し続ける可能性の高い企業を、自分が納得できる価格で購入することだと思います。

そして、どれほど魅力的な企業でも、必ず成長するわけではありません。

そのため、複数の企業やインデックスファンドを組み合わせて、無理のない範囲で投資を続けることが大切です。

10年後に振り返ったとき、「値上がりするかどうかだけでなく、企業の仕組みや成長性を理解して投資してよかった」と思えるような資産形成を目指していきたいですね。

※本記事の内容は一般的な投資情報であり、将来の投資成果を保証するものではありません。投資判断は各企業の最新資料やご自身の資産状況を確認して行ってください。