どうも、おはよう、こんにちは、こんばんはミギーです。
今回は、両学長リベラルアーツ大学で公開された「株式投資に役立つ7月の投資トピック総まとめ」の内容を参考にしながら、2026年7月の株式市場で何が起きていたのか、そして私たち個人投資家はこれからどうすればいいのかを初心者向けに分かりやすくまとめていきたいと思います。2026年の株式市場を見ていると、「株価がかなり上がっているけれど、今から投資して大丈夫なの？」「NISAでオルカンやS&P500を買い続けていいの？」「日本の高配当株はまだ買えるの？」と不安になっている人も多いのではないでしょうか。特に2026年7月は非常に面白い1か月でした。日経平均株価は大きく下落した一方で、TOPIXは比較的底堅い動きを見せ、さらに米国では半導体関連株が調整し、原油価格や金利、円相場なども投資家にとって無視できない状況になりました。しかし、こうしたニュースを見るたびに投資方針を変えてしまうのはおすすめできません。今回の記事で一番伝えたい結論を先に書くと、インデックス投資をしている人は、基本的には今まで通り淡々と積み立てを続けることが大切です。一方、高配当株投資については少し考え方が違います。高配当株は「いつ買ってもいい」という投資ではなく、企業の業績、財務、安全性、配当利回り、株価などを確認して、「この価格なら欲しい」と思える企業を選ぶ必要があります。
2026年7月の日本株はどうだった？
まず注目したいのが日本株です。2026年7月は日経平均株価が大きく下落する場面がありましたが、一方でTOPIXは比較的底堅い動きを見せました。ここが非常に重要です。「日経平均株価が大きく下がった」というニュースだけを見ると、「日本株全体が暴落している」と感じてしまうかもしれません。しかし、日本株すべてが同じように下がったわけではありません。日経平均株価は225社を対象にした指数ですが、株価の高い一部の大型企業の影響を受けやすい特徴があります。そのため、半導体やハイテク関連の大型株が大きく下落すると、日経平均も大きく下がりやすくなります。一方のTOPIXは、より幅広い企業の値動きを反映する指数です。つまり今回の動きは、「日本企業全部が売られた」というよりも、「これまで日経平均を強く引っ張ってきた一部の大型株が調整した」と見る方が分かりやすいでしょう。
日経平均とTOPIXの違いを理解しておこう
初心者の方にとって、日経平均とTOPIXの違いは少し分かりにくいかもしれません。日経平均株価は日本を代表する225社をもとに算出されますが、単純に225社を均等に扱っているわけではなく、株価の高い企業の影響を受けやすい指数です。そのため、一部の値がさ株が大きく動けば日経平均全体も大きく上下します。一方、TOPIXはより幅広い日本企業の動きを反映するため、日本株市場全体の状況を把握しやすい指数です。ニュースで「日経平均が暴落」と報道されても、TOPIXや自分が持っている銘柄まで同じように下落しているとは限りません。株式市場を見る際は、一つの指数だけで判断しないことが大切です。
半導体株の勢いに変化が出てきた
2026年の株式市場を語るうえで外せないテーマが半導体です。ここ数年間、生成AIの急速な普及によって半導体関連企業への期待は非常に高まってきました。生成AI、データセンター、自動運転、スマートフォン、ロボットなど、これからの社会では大量の半導体が必要になります。そのため、「AIが成長する→データセンターが増える→半導体需要が増える→半導体企業の利益が増える→株価が上昇する」という流れが続いてきました。しかし、株は良い会社だから永遠に上がるわけではありません。どれだけ素晴らしい企業でも、市場の期待が先行して株価が高くなり過ぎれば調整します。2026年7月には米国の半導体関連株にも大きな調整が入り、AI関連株の勢いについて改めて考えさせられる場面がありました。ここで重要なのは、AIや半導体の成長ストーリーが終わったということではなく、企業の成長と株価の上昇は必ずしも同じではないという点です。
日経平均が下がっても市場全体が弱いとは限らない
今回の7月相場で特に面白かったのは、半導体や一部の大型株から資金が抜ける一方で、銀行、商社、保険、内需、高配当株、割安株など別の銘柄に資金が向かう動きが見られたことです。こうした動きを「物色の広がり」と考えることができます。株式市場が一部の大型ハイテク株だけで上昇している場合、その銘柄が崩れると市場全体が急落しやすくなります。しかし、多くの業種や企業に資金が分散している市場では、一部の企業が下落しても別の企業が支えてくれる可能性があります。その意味では、日経平均が下落したからといって、日本株市場全体が悪いとは限りません。
日本経済は本当に良くなっているのか？
株式市場を見るときは株価だけではなく、日本経済全体の状態も確認しておきたいところです。景気を見る代表的な指標には、景気動向指数、景気ウォッチャー調査、消費者物価指数、実質賃金、完全失業率、有効求人倍率などがあります。こうした数字を見る理由は、株価が最終的には企業の利益に大きく影響されるからです。企業が利益を増やすためには、消費者が商品やサービスを購入し、企業の売上が伸びる必要があります。給料が上がり、家計に余裕が出れば、スーパー、飲食店、旅行、自動車、住宅、家電などへの支出が増えます。それによって企業の売上が伸び、利益が増えれば、増配、自社株買い、設備投資、賃上げなどにつながります。この循環が続けば、株価にもプラスになりやすくなります。
実質賃金が重要な理由
ここで覚えておきたいのが「実質賃金」です。給料が上がったというニュースだけを見ても、生活が豊かになったとは限りません。例えば給料が3％増えても、物価が5％上昇すれば、実際に買える商品やサービスの量は減ってしまいます。逆に、給料が5％上がり、物価が2％の上昇なら購買力は増えます。この物価上昇を考慮した賃金が実質賃金です。日本経済にとって重要なのは、名目上の給料だけでなく、物価を考慮しても家計の購買力が増えているかどうかです。実質賃金が安定的にプラスになれば、消費拡大につながり、日本企業の業績にも追い風になります。
物価高には引き続き注意
一方で、私たちの生活で一番感じやすいのは物価高です。食品、電気代、ガソリン、外食、日用品など、多くの商品やサービスの価格が上昇しています。長期的に見ると株式はインフレに比較的強い資産とされていますが、短期的には企業の利益を圧迫することもあります。例えば100円の商品を売って30円の利益が出ていた企業でも、原材料費や人件費が上昇して利益が20円に減れば、売上が同じでも利益は減少します。企業が値上げによってコスト上昇分を価格転嫁できれば問題ありませんが、競争の激しい業界では簡単ではありません。そのため企業を見る際は、売上が増えているかだけでなく、営業利益率や利益そのものを維持できているかを見ることが重要です。
円安は日本株にとって良いのか？
2026年7月も円相場は重要なテーマでした。円安になると、自動車、機械、電子部品などの輸出企業に有利になると言われます。例えば海外で100ドルの商品を売った場合、1ドル100円なら1万円ですが、1ドル160円なら1万6,000円になります。同じドルベースの売上でも、円換算した売上や利益が増えるため、輸出企業には追い風になります。しかし、現在の日本経済では「円安だからすべての日本企業にプラス」というほど単純ではありません。日本は原油、小麦、肉、果物、飼料、原材料など多くの商品を海外から輸入しています。円安になると輸入コストが上昇するため、輸入企業や小売業、消費者には負担になります。つまり円安は、輸出企業にはプラスになりやすい一方で、輸入企業や家計にはマイナスになりやすいという両面があります。
日銀の金融政策にも注目
日本株投資をするうえで、これから特に重要なのが日銀の金融政策です。日銀が金利を上げる大きな理由の一つは、物価上昇を抑えることです。金利が高くなると住宅ローン、企業融資、自動車ローンなどの借入コストが上昇し、人や企業がお金を借りにくくなります。すると経済活動が少し落ち着き、物価上昇を抑えやすくなります。しかし、金利を上げすぎると景気が悪化する可能性もあります。そのため日銀は、インフレを抑えながら景気を壊さないという非常に難しいバランスを取っています。
金利上昇で得する企業と困る企業
金利上昇はすべての企業に悪影響を与えるわけではありません。代表的に恩恵を受けやすいのが銀行です。銀行は預金などで集めた資金を企業や個人に貸し出し、その金利差で利益を得ています。金利がある程度上昇すると貸出金利も上げやすくなり、銀行の収益改善につながる場合があります。一方で、不動産会社、REIT、借金の多い企業などには逆風になりやすいです。金利が上がれば借入コストが増えるためです。また、預金金利や国債利回りが上がると、「リスクを取ってREITを買わなくても国債でいいのでは」と考える投資家が増える可能性があります。そのため金利上昇局面では、業種によって株価への影響が大きく異なります。
海外株を見るときは米国だけに注目しない
2026年の世界株式市場は、地域によってかなり違う動きをしています。米国株は世界の株式市場で非常に大きな割合を占めていますが、世界経済は米国だけで動いているわけではありません。日本、欧州、カナダ、新興国など、それぞれ違う景気や金融政策があります。オール・カントリー、いわゆるオルカンに投資している人は世界各国の企業に分散投資しているため、米国株が弱い時期でも別の地域が支えてくれる可能性があります。これこそ世界分散投資の大きなメリットです。
原油価格にも注意しておきたい
原油価格も株式投資をするうえで非常に重要です。原油価格が上がると、ガソリン、電気代、物流費、プラスチック、化学製品、航空運賃など、幅広い商品やサービスに影響します。例えばスーパーで販売される食品も、トラックで店舗まで運ばれるため、軽油価格が上昇すれば物流コストも上がります。その結果、仕入れ価格が上昇し、販売価格の値上げにつながる可能性があります。原油高が続けばインフレが再び強まり、中央銀行が利下げしにくくなることもあります。原油価格→インフレ→金利→株価というつながりを覚えておくと、経済ニュースが理解しやすくなります。
FOMCとは何？
米国株に投資するなら覚えておきたいのがFOMCです。FOMCとは、アメリカの金融政策を決める会議で、日本の日銀金融政策決定会合のようなものです。一般的には、利上げは株式市場に逆風、利下げは追い風になりやすいと考えられています。ただし、必ずそうなるわけではありません。例えば景気が急速に悪化したために利下げする場合、「利下げだから株高」ではなく、「景気後退が怖いから株安」になることもあります。逆に景気が非常に強ければ、金利が高い状態でも企業利益が伸び、株価が上昇するケースもあります。金融政策だけで株価を予想することは難しいのです。
「利下げしたら買う」は意外と難しい
初心者の方がやりがちなのが、「FRBが利下げしたら株を買おう」「日銀が利上げしたら日本株を売ろう」という考え方です。一見すると合理的ですが、株式市場は未来を先回りして動きます。利下げが発表された時点では、すでに市場が数か月前から利下げを予想し、株価に織り込んでいる場合があります。そのため、「利下げしたのになぜ株が下がるの？」ということも普通に起こります。市場が見ているのは政策そのものだけではなく、「市場予想と実際の結果の差」だからです。個人投資家が毎回これを完璧に予想するのは非常に難しいため、長期投資では金融政策を見て頻繁に売買する必要はありません。
NISAはどうすればいい？
ここからが一番重要です。現在、eMAXIS Slim全世界株式（オール・カントリー）、eMAXIS Slim米国株式（S&P500）などをNISAで積み立てている人も多いと思います。株価が大きく動くと、「一度積立を止めた方がいいのでは？」と不安になります。しかしインデックス投資では、基本的には今まで通り続けるという考え方で問題ありません。むしろ、何もしないことこそ重要です。未来の株価は誰にも正確には分かりません。今が高値だと思って積立を止めても、その後さらに20％上昇するかもしれません。逆に、まだ上がると思って一括投資した直後に30％下落する可能性もあります。そのため、毎月3万円、5万円、10万円など、自分が無理なく投資できる金額を決めて機械的に買っていく方法が初心者には向いています。
暴落を待つ投資が難しい理由
「株価が暴落したら買います」という人は多いですが、実際に大暴落が起きると、戦争、金融危機、企業倒産、失業増加、景気後退など、怖いニュースばかりになります。そんな状況で数十万円、数百万円を一気に投資するのは簡単ではありません。だからこそ、暴落を待つのではなく、暴落しても自動的に買い続けられる仕組みを作ることが大切です。積立設定をしておけば感情に左右されにくくなり、株価が安いときには自動的に多くの口数を買うことができます。
S&P500とオルカン、どちらがいい？
これも初心者からよく出る疑問です。結論としては、どちらも非常に優秀な投資先です。S&P500は米国を代表する約500社に投資します。一方、オルカンは米国、日本、欧州、新興国など世界中の株式に投資します。米国経済がこれからも世界をリードすると考えるのであればS&P500、どの国が勝つか分からないので世界全体を持ちたいのであればオルカンという考え方になります。大切なのは、「最近S&P500が強いから乗り換える」「最近オルカンが良かったから乗り換える」といった短期的な成績で頻繁に変更しないことです。長期投資では、一度決めた方針を継続することが重要です。
高配当株投資はインデックス投資と考え方が違う
高配当株投資の場合、「毎月決まった日に何でも買う」という方法はあまりおすすめできません。なぜなら高配当株には買っていい価格があるからです。例えば年間配当100円の企業があった場合、株価2,000円なら配当利回りは5％ですが、株価4,000円なら2.5％になります。同じ会社でも株価によって投資の魅力は大きく変わります。そのため高配当株投資では、企業価値、株価、配当利回りをセットで考える必要があります。
日本高配当株はどうする？
日本高配当株については、「良い銘柄が良い価格なら買う」という考え方が基本です。日本株全体を見て「高い」「安い」と判断する必要はありません。日本には何千社もの上場企業があり、その中には割高な会社、適正価格の会社、割安な会社が同時に存在します。市場全体が高値圏でも、探せば条件の良い企業が見つかる可能性があります。そのため、高配当株投資では相場全体の水準だけではなく、一社一社の業績や財務を確認することが重要です。
高配当株で確認したい数字
初心者の方は配当利回りだけを見て株を買わないようにしましょう。最低でも、配当利回り、売上高、営業利益、EPS、営業利益率、自己資本比率、営業キャッシュフロー、配当性向、増配実績、減配実績などは確認しておきたいところです。特に注意したいのが、「株価が大きく下落したため、見かけ上の配当利回りが高くなっている企業」です。例えば株価2,000円、年間配当100円なら配当利回り5％ですが、業績悪化で株価が1,000円になると、一時的には配当利回り10％に見えます。しかし、その後配当が100円から30円に減配されれば、実際の魅力は大きく低下します。これが高配当株の罠です。
高すぎる配当利回りには注意
もちろん高利回りがすべて悪いわけではありません。しかし、市場平均より極端に高い配当利回りには理由がある場合が多いです。投資家が「この会社は将来減配するかもしれない」と考えて株を売っているため、株価が下落し、結果として配当利回りが高く見えている可能性があります。そのため高配当株投資では、「一番利回りが高い会社」ではなく、10年後も安定して配当を払い続けられそうな会社を探すことが重要です。
米国高配当株はどうする？
米国高配当株についても、無理に今すぐ買う必要はありません。高配当株投資では、株価、配当利回り、金利、企業業績などを確認しながら、「自分が欲しい利回りになるまで待つ」という考え方も重要です。インデックス投資では買うタイミングをあまり考えませんが、高配当株では価格を考える必要があります。ここがインデックス投資と高配当株投資の大きな違いです。
株価が最高値だから危険とは限らない
株価が上昇すると、「最高値だからそろそろ暴落する」という話をよく聞きます。しかし、最高値を更新すること自体は悪いことではありません。株式市場が長期的に成長しているのであれば、最高値は何度も更新されます。例えば株価が100、120、150、200、300と成長すれば、120でも150でも200でも300でもその時点では最高値です。つまり、最高値＝暴落寸前とは限りません。もちろん企業利益に対して株価が極端に割高になっている場合は注意が必要ですが、「最高値だから全部売る」という判断も危険です。
これから投資家が注目したい5つのポイント
これから注目したいのは、米国の金利、日本の金利、半導体株、原油価格、企業業績です。FRBがいつ利下げするのか、日銀が追加利上げをするのか、AI・半導体ブームがどこまで続くのか、原油価格が再びインフレを押し上げるのか、そして企業がしっかり利益を増やしているのか。この5つは2026年後半の株式市場を見るうえで重要なポイントになります。ただし、これらを毎日追いかけて売買する必要はありません。あくまで、自分が投資している世界で何が起きているのかを理解する材料として見ていくのがおすすめです。
初心者が一番やってはいけないこと
初心者が最も避けたいのは、ニュースを見るたびに投資方針を変更することです。「暴落するらしいから全部売る」「AI株が上がるらしいからAI株を買う」「円高になるらしいから米国株を売る」「日経平均がさらに上がるらしいから日本株を買う」といったことを繰り返していると、高いところで買い、安いところで売るという最悪の投資になりがちです。投資で大切なのは未来を完璧に当てることではありません。予想が外れても大丈夫なポートフォリオを作ることです。
投資は何を買うかより続けられるか
投資を始めると、オルカンかS&P500か、日本株か米国株か、高配当かインデックスか、一括投資か積立かなど、商品選びばかり気になってしまいます。しかし10年、20年、30年という長期投資では、途中でやめないことの方が重要になる場合があります。どれだけ素晴らしい投資商品を持っていても、株価が30％下落したときに怖くなって全部売ってしまえば意味がありません。逆に、自分が理解できる投資を無理のない金額で続けていれば、大きな暴落にも耐えやすくなります。最も儲かりそうな投資よりも、自分が安心して長く続けられる投資を選ぶことが大切です。
暴落はいつか必ず経験する
株式投資を10年、20年、30年続けるのであれば、大きな暴落を何度も経験する可能性があります。金融危機、戦争、感染症、企業破綻など、その時代ごとに理由は違います。しかし暴落そのものは珍しい出来事ではありません。そのため、「暴落しない投資先を探す」のではなく、「暴落しても続けられる投資方法を作る」方が現実的です。生活防衛資金を確保し、無理のない金額で投資し、資産を分散しておけば、暴落時にも落ち着いて投資を続けやすくなります。
2026年7月相場から学べること
2026年7月の株式市場は、分散投資の重要性を改めて教えてくれる相場だったと思います。日経平均が大きく下落してもTOPIXは比較的底堅く、半導体株が下落しても別の業種に資金が流れ、米国の一部が弱くても他の地域が支える場面がありました。一つの国、一つの業種、一つの企業だけに集中すると、その分野が不調になったときに資産全体が大きく下落します。そのため長期の資産形成では、地域、企業、業種、時間を分散することが非常に重要です。
まとめ｜相場が騒がしい時ほど投資方針は変えない
今回は両学長の2026年7月投資トピックを参考に、現在の株式市場について初心者向けにまとめました。2026年7月は、日経平均株価の下落、半導体株の調整、円安、日銀やFRBの金融政策、原油価格など、非常に多くの材料がありました。これだけニュースがあると、「何かしなければ」と思ってしまいます。しかし長期投資家にとって大切なのは、毎月投資方法を変更することではありません。NISAやiDeCoでインデックス投資をしているのであれば、基本は淡々と継続する。高配当株投資をしているのであれば、焦らず良い企業を良い価格で買う。この考え方で十分だと思います。
株価が上がれば「もっと買っておけばよかった」と思い、株価が下がれば「買わなければよかった」と思います。しかし、この感情に毎回振り回されていては長期投資を続けることはできません。未来の株価を正確に当てることは誰にもできません。だからこそ、生活防衛資金を確保する、無理のない金額で投資する、NISAを活用する、低コストの商品を選ぶ、分散する、暴落しても慌てて売らない、長期間続けるという基本が重要になります。
資産形成は、派手な投資を当てるゲームではありません。大きな失敗を避けながら、長期間市場に残り続けることが重要です。2026年7月のように株式市場が大きく動く時ほど、「自分は何のために投資をしているのか」をもう一度確認する良い機会だと思います。老後資金を作るため、子どもの将来のため、住宅を買うため、経済的自由に近づくためなど、目的は人それぞれです。しかし目的が長期なのであれば、毎日の株価に一喜一憂する必要はありません。10年後、20年後、30年後を見ながら、淡々と資産を積み上げていくことが、普通の会社員や家庭を持つ人にとって再現性の高い資産形成方法ではないでしょうか。
今回の内容を一言でまとめるなら、**「相場が騒がしい時ほど、自分の投資方針は静かに守る」**ということです。これからも金利、物価、AI・半導体、原油、円相場などさまざまなニュースが出てくると思います。しかし、ニュースを見ることと、ニュースを理由に毎回売買することは別です。経済ニュースは投資方針を毎回変えるためではなく、今、自分が投資している世界で何が起きているのかを理解するために見るくらいの距離感がちょうどいいと思います。これからNISAを始める方も、すでに長く投資を続けている方も、短期的な値動きに振り回されず、自分のペースで資産形成を続けていきましょう。
※本記事はYouTube動画および公開されている市場情報を参考に、初心者向けに独自に整理・解説したものです。特定の金融商品や銘柄の購入を推奨するものではありません。投資には元本割れの可能性がありますので、最終的な投資判断はご自身で行ってください。
コメント